2001.2　無料公開記事 ネット販売2001.2
　
西　友　　〜順調に拡大が進むネットスーパー、カタログとの連動も〜
　西友（本社・東京都豊島区、渡邊紀征社長）のネットスーパー事業が順調にエリア拡大を進めている。当初、東京・杉並エリアから事業化に着手し、武蔵野市、練馬区といった地域を加えた後、昨年11月下旬には中野区などでも同事業を開始している。これにつれて平均客単価はやや下がったものの受注量自体は大幅に拡大。並行してカタログ媒体と連携したプロモーションにも乗り出している。
　西友のネット販売事業は「西友ネットスーパー」で、昨年5月に杉並地区で事業を開始した。夏ごろの顧客数はおよそ2,200人だったが、エリアの拡大とともに増加、12月初旬現在には約9,000人と、1万人の大台を目前にしている。現状、事業を展開しているのは杉並区、武蔵野市、世田谷区の一部、練馬区のほか、中野区、三鷹市で、対象となる西友の店舗数は8店舗になっている。
　同社では事業化に伴って調査を実施、その結果としてパソコンの所有世帯比率が高い杉並区を最初のターゲットに選んだ。実際の事業を行ってみても杉並の反応が最も良く、顧客数ベースで全体の半分以上となる約5,000件を同区が占めている。その後の推移を見る限り、次いで反応が高いのは練馬区という。
　こうした傾向は顧客の購買動向にも反映している。購入平均客単価は現在、全体では4,500円。同社では最初、5,000円程度を想定しており、当初数カ月は5,000〜5,200円程度で推移していた。やや下がっている格好だが、これはエリアを拡充しているためといえる。実際、杉並エリアでの客単価は現在でも5,200円程度で推移しているようだ。練馬エリアも相対的に客単価は高い傾向にあるという。
　実際に売れるのはやはり食品関連が圧倒的に多く、全体の8割が生鮮やグローサリー関連。残りの2割は紙おむつやティッシュペーパーなどの消耗品のほか、ペットボトル飲料のケース売り、最近では肌着やストッキング、靴下なども売れる、と同社広報の佐藤有子氏は話す。「（ネットスーパーが）コンビニエンスストア代わりになっている面もあるようです」（同）。
　ただ、同社ではここにきて、品ぞろえ自体はやや絞り込む傾向になりつつある。最初のうちは考えられるラインアップをともかく並べる、といった形で顧客からの反応を見ていたが、いくつかの分野を除いては基本的に特定銘柄に注文が集中することが分かったからだ。原則としては店頭での売れ筋傾向にほぼ近いという。代わりにベビーフードのように新たに投入する商品分野もあるが、取扱商品数は初期の6,000品目から徐々に減らしている。
　それよりも、同社が今後の課題としているのはどれだけ有効なプロモーションを展開できるかだ。8店合計の1日当たりの受注件数はこれまでのところ、200件前後で推移している。特に雨の日や、特別なプロモーションを投入したときは受注量が1.3〜1.5倍程度に達することもあるという。
　中でも日替わりの値引き商品や配送料を下げたときなどへの反応は非常に高い。商品自体のキャンペーンは原則として店頭と同時並行的に展開しているが、それだけではなく、今後はネット販売独自のキャンペーン企画を充実させる必要がある、と感じている。
　また、ここにきて展開しているのがネット販売利用者などへのカタログ配布だ。ギフト需要なども見込む食品のカタログを購入実績顧客に商品同梱で配布しているほか、アパレルのカタログをネット上で請求可能にしている。商品の注文もネットで受け付けることができる。
　アパレルのカタログはもともと、店頭の販促用に制作したものだが、これをネット上でも展開することで相乗効果を上げようというわけだ。1回の発行部数は5万部で、年間3〜4回程度投入する計画だ。雑誌の「レタスクラブ」などでも告知している。こうしたこともあり、ネット上でジーパン類がヒットするなどの動きも出てきているようだ。
　実際に売れるのはやはり食品関連が圧倒的に多く、全体の8割が生鮮やグローサリー関連。残りの2割は紙おむつやティッシュペーパーなどの消耗品のほか、ペットボトル飲料のケース売り、最近では肌着やストッキング、靴下なども売れる、と同社広報の佐藤有子氏は話す。「（ネットスーパーが）コンビニエンスストア代わりになっている面もあるようです」（同）。
　ただ、同社ではここにきて、品ぞろえ自体はやや絞り込む傾向になりつつある。最初のうちは考えられるラインアップをともかく並べる、といった形で顧客からの反応を見ていたが、いくつかの分野を除いては基本的に特定銘柄に注文が集中することが分かったからだ。原則としては店頭での売れ筋傾向にほぼ近いという。代わりにベビーフードのように新たに投入する商品分野もあるが、取扱商品数は初期の6,000品目から徐々に減らしている。
　それよりも、同社が今後の課題としているのはどれだけ有効なプロモーションを展開できるかだ。8店合計の1日当たりの受注件数はこれまでのところ、200件前後で推移している。特に雨の日や、特別なプロモーションを投入したときは受注量が1.3〜1.5倍程度に達することもあるという。
　中でも日替わりの値引き商品や配送料を下げたときなどへの反応は非常に高い。商品自体のキャンペーンは原則として店頭と同時並行的に展開しているが、それだけではなく、今後はネット販売独自のキャンペーン企画を充実させる必要がある、と感じている。
　また、ここにきて展開しているのがネット販売利用者などへのカタログ配布だ。ギフト需要なども見込む食品のカタログを購入実績顧客に商品同梱で配布しているほか、アパレルのカタログをネット上で請求可能にしている。商品の注文もネットで受け付けることができる。
　アパレルのカタログはもともと、店頭の販促用に制作したものだが、これをネット上でも展開することで相乗効果を上げようというわけだ。1回の発行部数は5万部で、年間3〜4回程度投入する計画だ。雑誌の「レタスクラブ」などでも告知している。こうしたこともあり、ネット上でジーパン類がヒットするなどの動きも出てきているようだ。
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