| 2008.2 無料公開記事 | ▲TOP PAGE |
中間純損失は６億円に 健康ホールディングスが昨年12月21日に発表した07年9月期決算は売上高が86.6億円、中間純損失は4.7億円を計上し、中間ベースながら赤字に転落した。その大きな要因は中核子会社である健康コーポレーションの業績悪化だ。同じく同子会社の中間業績は売上高が前年同期比4.5％減の39.8億円。これまでの150％増や200％増といったインパクトのある数字は影を潜めた。売上高の成長がストップしたことよりも深刻なのは、利益面だ。本業の儲けを示す営業損益は2.1億円の損失。中間純損失は6.1億円まで膨れ上がった。 上期が最悪の折り返しを迎えた結果、健康コーポの通期業績予想は売上高が前期比55.3％減の42.7億円、営業損失は1.1億円、当期純損失は5.5億円と前年の好調な決算から一転、創業以来の危機的状況に陥る公算が高い。 「ダイエットクッキー」市場への対応が遅れ では、今回の業績悪化の要因とは難なのか。最大かつ致命的な原因は主力商品である「豆乳クッキーダイエット」の売り上げの減少だ。同商品は文字通り、同社を株式公開まで押し上げた原動力だが、近年、健康コーポの成功を参考にダイエットクッキー市場に新たな競合他社が数多く参入。危機感を募らせた健康HDは巻き返しを強化。しかし、これが裏目に出たようだ。 これまでの水準を超えた大量の広告を投入。ただ、これまでほぼ、独占的に展開してきた状況とは異なり、ダイエットクッキーには競合が多く、ユーザーの選択肢が広がっている。加えて、広告展開に関しては、特にネット販売では表現の規制も厳しくなり、これまでのような「痩せる」「ダイエット」といった言葉が使えない。さらに同社では、2006年に「楽天市場」でランキング1位になったことを武器に、ネット販売での売り上げを伸ばしてきたが、2008年は1位を謳うことができなくなった。こうした要因が重なり、広告費をいくらかけても、売り上げに結びつかず、利益を圧迫した。 持株会社化による「M&A」が足かせに 通販事業以外でも悪化の要因が見られる。同社は、昨年9月に持株会社に移行し、持ち株会社「健康ホールディングス」を立ち上げた。06年から本格化した「M&A」に対応するためだ。化粧品メーカーや健康器具メーカー、さらには水産物加工会社、乳製品加工会社など8社を買収するなどして子会社化。単品通販企業からの脱却を図ることが目的だったが、あまりにも短期間で多くの企業を吸収合併した結果、健康コーポの利益を食いつぶす形となってしまった。 今後、これら子会社が有益な商品群を生み出すならば、先行投資としても考えられなくはないが、一部投資家の間からは、「将来性を感じさせない、統一性のないM&A」との声も聞こえる。売り上げの約90％を「豆乳クッキーダイエット」に依存する体質に危機感を抱き、その焦りから「何かを始めるために買収」したのではなく、「買収してから何かをする」といった様相が、一連のM&Aには強く感じられると見る向きもある。 厚生労働省が今年4月から「特定健診」を開始し、健食市場は「メタボ元年」と掲げ、新たな商品を投入し対応している。健康をテーマにした商品を展開する同社だが、「健康ブーム」に乗り、再びもとの勢いを取り戻せるか。構造改革を進め、買収を進めた子会社をいかに使いこなせるか。総合健康企業への脱皮の有無が同社の浮沈を決めそうだ。【編集部・筬島英史】
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